子育て世代の住まいづくり、リスクの少ない住宅ローン、生命保険の見直し、不動産取得時の税金を知ることで、あなたの幸せな 住まい生活 を手に入れてください。

住まい生活.com > 住まいづくり成功の秘訣 > 欠陥住宅を造らないための秘策

住まいづくり成功の秘訣

欠陥住宅を造らないための秘策






残念なことですが、欠陥住宅はなかなか減りません。

そこで消費者保護のため、2000年4月1日に「住宅の品質確保の促進等に関する法律」
(品確法)が施行されました。

工務店・住宅メーカー・分譲住宅会社などの住宅供給者が、新築住宅の瑕疵保証
10年間にわたり行うことを義務づける法律です。


これにより、社会問題化していた悪質な業者による欠陥住宅は、減っています。
しかし、施工ミスによる欠陥住宅は減っていません。

住宅会社のなかには、差別化戦略で新工法を導入し、
住宅建築に新しい工法や技術を次々と展開する業者もいます。

しかし、施工例が少ないと、現場では、その技術どおりに施工することが
困難な場合も出てきます。
このことが、欠陥住宅を造る原因になることもあります。


欠陥住宅は、これだけではありません。

昔から建てられている在来木造住宅でも、
知識がなかったり、経験不足で欠陥が出てくることもあります。
もちろん、ベテラン大工のうっかりミスもあります。

このミスを減らすために、住宅会社や第三者機関の検査、
あるいは、建築士による工事監理などがあります。

しかし、チェックをしたからといって、万全といえるわけではありません。

住宅会社の現場監督は、施工ミスを見つけることも仕事のひとつです。
特に、完成引渡し前は念を入れて確認するのですが、それでも確認ミスがあります。


検査を過信してはいけない

第三者機関の検査制度はどうでしょう?

品確法により、住宅性能表示制度が創設されました。
この制度は、第三者機関が住宅性能を評価するというものです。

具体的には第三者機関の「検査員」が、工事中や完成後、検査をします。

しかし、この検査員がチェックするのは、すべてではありません。
例えば、基礎の配筋検査や構造軸組検査、完成検査など決まった検査だけです。

限られた時間の中で、すべてのチェックは無理です。
結局、何箇所かをチェックシートに基づいて、検査して終わりです。

ですから、これだけで欠陥住宅をなくしてしまうことはできません。

かといって、各工程すべてをチェックするのは現実的に無理です。
全部を検査するとしたら、工事は遅々として進みません。
また、検査員の手間も考えたら、検査のコストは多額になります。

ですから、検査員が検査したから大丈夫とは言い切れないのです


では、施工ミスをなくし、欠陥住宅をなくすには、一体、どうすればいいのでしょう?

一番大切なことは、建物の耐久性です。
家を長く持たせるには、構造部分や屋根、外壁がしっかりしていることです。

この部分についての知識を深めておくことが、欠陥住宅を造らないポイントになります。


欠陥住宅を造らないポイントは、何かひとつでも詳しい知識を身につけておく

例えば、あなたが何気なく、次のように聞いたとします。

「ちょっと教えてほしいんですが、我が家の基礎コンクリートの4週間強度と水セメント比は、
どんなのを使われるのですか? 水分が多いと、コンクリートの強度が落ちますよね。」

すると、住宅会社の担当者は、「この施主さんは、けっこう勉強しているな」という印象を持ちます。

家の基礎や構造、工法、屋根などの知識のうち、少なくともひとつをよく知っていれば、
相手に対して、いい意味でのプレッシャーになります。

そして、これが、欠陥住宅を造らない手立てになるのです。

その逆に、「この施主さんは、家のことについて何も勉強していない」
と思われたら、どうなるでしょう?

住宅会社に緊張感がなくなり、あなたの住まいづくりに対する情熱が疑われます。
知識をもっておくことが必要とはいっても、素人が専門家にかなうわけはありません。

しかし、専門用語が少しでも通じると、住宅会社もあなたの情熱や心意気を感じてくれます。


住まいづくりの主人公が誰なのかを意識して行動する

現場に出かけて行って、あなたの目でチェックすることが大切です。

施主の顔が見えるか、見えないかで、職人のやる気が違ってきます。
住まいの建築の主人公は、あなただということを自覚してください。
担当者、棟梁、大工は、あなたを中心としたひとつのチームです。

このチームワークが一番大切なのです。

主人公のあなたが積極的に住まいづくりに携わっていけば、
おのずと 『施工ミスがなくなる』 という結果がついてきます



住まい生活Topへ